2026年版 世界のソーシャルメディア利用状況とプラットフォームの現在地

なぜ今、経営者と個人にSNSが必要なのか

ソーシャルメディアは、すでに“世界の前提”になっている

まず前提として、現在のソーシャルメディアの位置づけを確認しておきます。DataReportalの『Digital 2026: 2 in 3 People on Earth Now Use Social Media』によると、世界のソーシャルメディア利用者は56.6億人に達しており、これは世界人口の約67.9％に相当します。さらに、インターネット利用者の93.8％が毎月ソーシャルメディアを利用しているとされています。つまり、ソーシャルメディアは一部の人の特別な道具ではなく、ほぼすべてのネット利用者が関わるインフラになっています。（参照：DataReportal, Digital 2026: 2 in 3 People on Earth Now Use Social Media） (DataReportal – Global Digital Insights)

インターネットとモバイルの普及

同じくDataReportalの『Digital 2026 Global Overview Report』によると、世界のインターネット利用者は60.9億人で、世界人口の73.1％に達しています。ソーシャルメディアの広がりは、このインターネット普及の上に成り立っています。言い換えると、SNSは「一部の人が使うもの」ではなく、オンライン生活の土台に近い存在になっています。（参照：DataReportal, Digital 2026 Global Overview Report） (DataReportal – Global Digital Insights)

スマートフォン中心の利用状況

デバイス別に見ると、その傾向はさらに明確です。Statcounterの2026年3月時点の世界データでは、モバイルのシェアは55.94％、デスクトップは44.06％でした。地域差はあるものの、世界全体ではスマートフォンが主要な接点であることは変わりません。SNS運用を考える際も、まずはスマホでどう見えるか、どう読まれるかを基準に考える必要があります。（参照：Statcounter Global Stats, Desktop vs Mobile Market Share Worldwide — March 2026）

利用時間と役割

DataReportalの2025年ソーシャルメディア分析では、SNSは「友人や家族とのつながり」だけでなく、情報収集、娯楽、新しいブランドやサービスとの出会いの場にもなっていると整理されています。さらに『Digital 2026 Global Overview Report』では、GWIの調査をもとに、SNS広告が検索エンジンとテレビ広告に次ぐ主要な認知経路であり、成人ネット利用者の3割超がSNS広告を通じて新しいブランドや商品を知っていると紹介されています。つまり、SNSは単なる発信ツールではなく、発見と比較と判断が行われる場所でもあります。（参照：DataReportal, Digital 2025: State of Social; DataReportal, Digital 2026 Global Overview Report） (DataReportal – Global Digital Insights)

世界は「複数SNS利用」が前提

世界全体では、一人のユーザーが複数のSNSを使い分けるのが当たり前になっています。DataReportalの『Digital 2026 Global Overview Report』でも、各プラットフォームがそれぞれ異なる役割を持っていることが示されており、ブランド認知、情報収集、交流、購買前の確認が一つのSNSだけで完結するわけではありません。経営者や個人がSNSを活用する際も、「どれか一つを選ぶ」より、「何のためにどれを使うか」を考えることが重要です。（参照：DataReportal, Digital 2026 Global Overview Report） (DataReportal – Global Digital Insights)

なぜ今、経営者や個人にSNSが必要なのか

長くなりました。ここからが本題です。ソーシャルメディアの普及が進んだだけでなく、事業を行う人たちの全体像も変わってきています。SNSが必要とされる理由は、単に世の中で流行しているからではなく、事業を担う人たちの多くが、自分の名前や会社の信用を直接伝える必要がある立場にいるからです。

世界の企業の大半は中小企業

OECDによると、OECD加盟国では企業の約99％が中小企業です。さらにOECDは、中小企業が雇用の主な担い手であり、平均で付加価値の50〜60％を生み出していると説明しています。世界銀行グループのIFCも、中小企業は世界の企業の約90％を占め、雇用の50％超を支えているとしています。つまり、世界の事業活動の中心にいるのは一部の大企業ではなく、多くの中小企業と小規模事業者です。（参照：OECD, SMEs and entrepreneurship; World Bank / IFC, Small and Medium Enterprises）

「会社員中心」だけではない働き方

一方で、世界の就業者の中では、依然として賃金労働者の存在も大きいです。ILOの『Global Wage Report 2024–25』によると、世界の労働者の半数以上は賃金労働者です。ただ、その周辺には個人事業主、フリーランス、起業準備層など、会社に属さずに働く人たちも広く存在しています。だからこそ、経営者だけでなく、「これから自分で仕事をつくりたい個人」にとってもSNSの必要性が高まっています。（参照：ILO, Global Wage Report 2024–25）

起業は各国で広がり続けている

Global Entrepreneurship Monitor（GEM）の『2025/2026 Global Report』によると、世界全体で起業活動は引き続き活発で、目的意識を持った起業家の増加も見られます。GEMはさらに、スタートアップ活動が記録的な水準にある一方で、継続性や成長の面では課題も残ると指摘しています。つまり、起業は広がっているが、その後にどう続けるかがより大切になっているということです。（参照：GEM, 2025/2026 Global Report）

起業が広がるほど、発信の重要性は高まる

起業や個人事業が広がるほど、相手は出会う前に、次のようなことを確認するようになります。

何をしている人か。

信頼できるか。

自分に合うか。

相談しても大丈夫か。

これらを伝える手段として、ソーシャルメディアの役割は大きくなっています。特に中小企業や個人にとってSNSは、広告枠というより、自分や自社が何者なのかを相手に伝える場所になっています。世界の企業の大半が中小企業であり、起業活動も各国で活発な今、この流れはさらに強まると考えるのが自然です。（参照：OECD, SMEs and entrepreneurship）

動画SNSとテキストSNSは、役割が違う

現在のSNSでは、動画の存在感がますます高まっています。動画は、短い時間で目を止めてもらいやすく、表情、声、空気感が伝わりやすいのが強みです。第一印象をつくる、親しみを持ってもらう、商品やサービスの雰囲気を直感的に伝える場面では、大きな力を持ちます。一方で、動画は流し見されやすく、深い考えや仕事の姿勢までじっくり伝えるには工夫が必要です。

テキストベースのSNSが改めて重要になっている

その中で、改めて注目したいのがテキスト中心のプラットフォームです。動画が「まず目を止めてもらうもの」だとすれば、テキストは「あとから読まれ、理解され、信頼につながるもの」です。特にBtoB、専門サービス、採用、経営者の発信では、何を考えているか、どんな姿勢で仕事をしているかが、選ばれる理由になりやすくなります。

代表的な例としてXを挙げます。

Twitter時代から、ユーザーの利用目的は「フォローしている人の近況を見る」「暇つぶし」「トレンドや話題を知る」が上位にあり、もともとXは“なんとなく開く場”であると同時に、“いま起きていることを見に行く場”でもありました。そうした土台に加えて今では、X公式によれば、会話ターゲティングやイベントターゲティングの充実、動画視聴の拡大、Premium Businessによる組織認証と関連アカウント管理、採用機能、金融広告の認証運用、ブランドセーフティなど、の動きがあります。

つまり、2026年時点のXは、単なる拡散の場ではなく、企業や経営者がリアルタイムに一次情報を届け、採用や見込み客との接点づくりまで進めやすい、テキストと動画が交わる実務的な場へと進化しています。

なぜテキストが強いのか

現在のSNSでは、ユーザーは投稿を見ながら、かなり早い段階で次のことを見ています。

この人は信頼できるか。

どんな考え方をする人か。

自分に合いそうか。

仕事を任せても大丈夫か。

動画や画像は目を引く力がありますが、テキストは「何を考えているか」「どういう姿勢で仕事をしているか」を日々残しやすい特徴があります。読み返され、引用され、プロフィールや運用、実際の活動とあわせて見られることで、発信者の一貫性が伝わりやすくなります。

特に、専門性や信頼が重視される領域では、短期的に目立つことよりも、日々の言動から少しずつ信頼が育っていくことが重要です。その意味で、テキストSNSは、発信者が長く選ばれるための土台になりやすいと言えます。

日本で見ると、各SNSの位置づけはかなり違う

日本市場に目を向けると、DataReportalの『Digital 2026: Japan』によれば、広告配信で届くと見込まれる人数が、YouTubeでは7,850万人、Xは7,120万人、Instagramは6,320万人、TikTokは3,920万人、Facebookは1,650万人、Threadsは1,300万人、Pinterestは919万人、LinkedInは540万人、とされています。

ただし、LinkedInは登録メンバー数をもとにした数値、その他は広告ツールをもとにした推計であり、月間アクティブユーザー数そのものではありません。他のSNSとはそのまま比べられない点にも注意が必要です。

いずれにしても、日本ではYoutube、X、Instagramの存在感が特に大きいです。日本国内向けと海外向けでは、同じ「SNS運用」でも、優先順位が変わりますよね。

だからこそ、どのSNSを使うかだけでなく、何を目的に、どの相手に、どんな形で伝えるのかを考えることが重要です。

まとめ

2026年4月時点のソーシャルメディアは、

世界人口の約3分の2が利用している

インターネット利用者のほぼ全員が関わっている

スマートフォンが主要な接点になっている

一人が複数のSNSを使い分けるのが当たり前になっている

という状態にあります。（参照：DataReportal, Digital 2026: 2 in 3 People on Earth Now Use Social Media） (DataReportal – Global Digital Insights)

そして、世界の企業の大半は中小企業であり、各国で起業活動も活発です。だからこそ今、ソーシャルメディアは一部の広報担当だけのものではなく、経営者や個人が自分の仕事を前に進めるための基盤になりつつあります。（参照：OECD, SMEs and entrepreneurship）

また、これからのSNS活用では、動画かテキストかの二択ではなく、役割を分けて考えることが重要です。動画で知ってもらい、テキストで理解され、信頼される。特に中小企業、個人事業主、経営者、専門サービスにとって、テキストはこれからも重要な役割を持ち続けます。

References

• DataReportal. Digital 2026: 2 in 3 People on Earth Now Use Social Media.
• DataReportal. Digital 2026 Global Overview Report.
• DataReportal. Digital 2026: Japan.
• OECD. SMEs and entrepreneurship.
• World Bank / IFC. Small and Medium Enterprises.
• ILO. Global Wage Report 2024–25.
• GEM. 2025/2026 Global Report.
• Statcounter. Desktop vs Mobile Market Share Worldwide — March 2026.
• Reuters Institute. Digital News Report 2025.
• Trenders / PR TIMES「YouTube、Twitter、Instagramのユーザーモチベーションを調査」
• X Help Center “About X Premium Business”
• X Business “Financial services”
• X Business “Brand Safety @X”
• X Business「イベントターゲティング」
• X Business Blog “More story, greater scale: introducing Vertical Video Ads on X”